FIREシミュレーション～過去約50年分～

※2024/04/06　Update※

FIREを目指している方は、トリニティスタディの4%ルールで資産引き出しを考えている方が多いと思います。

早期退職のためにいくら必要か？という目標資産を、年間支出の25倍に設定してがんばっていると、こんなことが気にならないでしょうか？

気になるポイント

ドルではなく円でも、4%ルールは通用するのか？
日本のインフレ率でも、30年間資産は持つのか？
4%ルールで取り崩していくと、10年後、20年後、30年後の資産はどれぐらい残っているのか？

今回の記事では、過去約50年分のS&P500と日本のインフレ率データから、トリニティスタディの4%ルールで取り崩したシミュレーションし、日本でも4%ルールでFIREしても大丈夫なのか？を解説します。

FIREから5年後、10年後、15年後、20年後、25年後、30年後と6パターンのシミュレーションしていますので、年金受給時にどの程度資産が残りそうか？もわかりますので、FIREを目指す方は必見の内容となります。

１．トリニティスタディの4%ルール

トリニティスタディとは、1998年にトリニティ大学の教授たちによって発表された、退職後の資産運用における持続可能な引き出し率についての研究結果です。

トリニティスタディの研究では、1926年から1995年までの株式(S&P500)と債券のデータを用いて、さまざまな引き出し率とポートフォリオの組み合わせでシミュレーションが行われました。

ココがポイント

その結果、株式75%、債券25%のポートフォリオで、4%の引き出し率を適用した場合、30年後に資産が残る確率は98%と非常に高いことが示されました。

この研究結果が、FIRE（Financial Independence, Retire Early）において重要な指標とされています。そのため、早期退職にいくら必要か？の目安として4%ルールが指標となり、年間支出の25倍（4%引き出し）の資産が目標となっています。

ただし、実際の運用では、税金や取引コスト、為替の影響や個人のライフスタイル、市場の変動など、考慮すべき要素が多く存在します。また、過去データからの研究であり未来はわかりませんので、4%ルールはあくまで参考として捉えるべきでしょう。

２．FIREのシミュレーション条件

シミュレーション期間は、1ドル360円の為替が崩れた1971年から（その後変動為替相場へ移行）2023年末まででシミュレーションをしています。

なお、独身の一人暮らしで最低限と必要と思われる、月20万円で生活することを想定したシミュレーションのため、条件は以下の通りです。

FIREシミュレーション条件

スタートの資産は6,000万円
トリニティスタディの4%ルール：月20万円(年間240万円)で取り崩し開始
2年目以降は日本のインフレ率を考慮した取り崩し額へ変更
シミュレーションは5年、10年、15年、20年、25年、30年の6パターン
運用はS&P500連動の投資信託へ100%
投資信託の経費率は0.1%で計算(eMAXIS Slimシリーズ想定)
配当はすべて再投資とし、直近の配当率1.10%で一律計算
ドルベースではなく、円ベースでの算出
結果は12月末の資産評価額（端数は万単位で切り上げ）

３．FIREの取り崩しシミュレーション結果

それでは、1971年～2023年の期間でFIREした場合、それぞれの年で資産がどの程度残ったのか？をシミュレーション結果から見てみましょう。

なお、オレンジ～赤の部分は元の資産であるの6,000万円を下回ったパターンであり、緑色になるほど資産額が大きくなっていきます。

※平均を算出するため、資産がマイナスになっても取り崩しを実行したこととして計算しています※

FIRE 5年後の資産シミュレーション

FIREして5年しか経っていないのに、資産が30%以上減ってしまうパターンが49回中12回(約24%)もあります！50%以上資産が減ることもあり、資産が本当に30年も持つのか？非常に不安になりそうです。。。

FIRE 10年後の資産シミュレーション

FIREして10年後の資産状況は2極化している印象です。資産が約50%以上減ってしまう非常に厳しいパターンが44回中7回(約16%)と結構な確率で起きており、90%近く資産が減るケースもあります。

FIRE 15年後の資産シミュレーション

FIREの目安である30年資産が持てばOKと考えた場合、15年後に50%以上減ってしまうパターンは39回中6回(約15%)となり、そのうち2回は約50%マイナスであるため、失敗しそうなのは39回中4回(約10%)となります。ただし、1971、1972、1973年にFIREした場合、既に資産が枯渇(約11~12年しか資産が持たなかった)しているため失敗確定です。