独身/夫婦がFIREするには”いくら必要”なのか？

「Financial Independence, Retire Early（経済的自立と早期リタイア）」の頭文字をとった「FIRE」を目指すにあたり、

一般的な生活費はどの程度で、いくらあれば早期退職できるのか？

というのは気になるところだと思います。

もちろん、住む場所や生活レベル、スタイルで生活費は上下しますので、最終的には自分の生活費をベースに考える必要がありますが、一般的な数字と比較することで、節約すべき費用なども見えてFIREに近づける可能性があります。

FIREを達成するために必要な資産は、トリニティスタディによる「4％ルール」という考え方で、「年間の生活費×25倍の資産を貯め、年4％の取り崩しで生活する」ことで資産を減らすことなく取り崩しができるというものです。

１．全国の平均生活費について

総務省が出している家計調査の統計データから、単身世帯の平均生活費をまとめてみると以下の通りです。

自分の生活費と比較すると、だいたい同じような水準だが、居住費が月２万円は明らかに低いのでは・・・

ということで、統計データの注意点を見てみると以下の通りだそうです。

ここでの住居費は、賃貸や社宅、寮などにかかる金額を集計しており、負債に分類される持ち家のローンなどは含まれていません。

そのため、居住費については平均を参考にせず、それぞれ家賃や住宅ローンで支払っている費用を適用して下さい。

2人世帯、4人世帯の平均生活費は以下の通りとなっております。皆さんの生活費と比べてみると何か気づきがあるかもしれません。

※出典：総務省統計局｜家計調査（家計収支編）2020年

２．40代独身のリアルな生活費を公開

FIREにいくら必要なのか？を算出するためには、全国平均からではなく、それぞれ個人の生活レベルで変わる毎月の生活費と年間でかかる費用を正確に把握する必要があますので、家計簿をつけるのは必須です。

家計簿アプリをいくつか比較してみましたが、私は有名なマネーフォワードさんにお世話になっています。

家計簿アプリに迷っているという方、マネーフォワードは無料でも利用できるので試してみるのをおススメします。

さてさて、脱線しましたが、40代独身でFIREを目指す私の生活費は平均するとこんな感じです。

住居費を除くと、私の生活費：￥125,000.-　単身世帯平均：￥129,556.-ということで、ほぼ平均値です。コロナで自粛生活というのもあってここまで生活費が下がっているんだろうなとは思われますが、住居費以外は全国の平均生活費はかなり参考にしても良い数字であることがわかります。

ここから削れるのは趣味関連とはわかっているものの、老後にお金持ちになってもしょうがないので、40代独身であればこの生活水準を維持できれば良いと考えています。

私の場合、年間約400万の出費ということで、FIREの4%ルールを適用すると1億円分の資産が必要という計算に！

３．早期退職に必要な金額

会社を辞められるレベルの資産額は平均生活費から算出すると以下のようになります。

資産取り崩しの際の税金やら国民年金保険料など、色々と考慮する必要がありますし、生活レベルは人それぞれですが大雑把に把握してから、自分のパターンをシミュレーションしてみると良いかなと思います。家族増えるかもしれませんしね！

私の場合、大きな固定費である住宅ローンが強烈に影響しているのが改めてよくわかる・・・。

４．FIREするにあたり考慮すべきもの

さて、早期リタイアするために”いくら必要”なのか？がわかったところで、会社を辞めた場合に考慮すべきものを、サラリーマン目線であげておきます。

特に、国民年金、厚生年金は「ねんきんネット」から、結構細かくシミュレーションできますので、一度やってみてください。

途中で退職した場合や繰り上げ、繰り下げで需給する場合など、FIREする/しないに関わらず、老後にどの程度もらえるのか？は知っておくべきかと思います。

次に企業年金と退職金について、大手企業にお勤めの方は制度があると思いますが、いくらもらえるのか？ちゃんと確認したことありますでしょうか？

確定拠出型年金も全額きっちり”預金”に振り向けてしまっていた一番残念なパターンです。今は全世界株式（株式が国内か全世界しかないので）に100％振り向けて、しっかりリスクを取りにいってます。

私は勤続20年目になるのですが、恥ずかしながら退職金を計算したことはもちろん、制度の詳細を見たこともすらありませんでした・・・

4%ルールで早期退職しても「株が暴落して資産が枯渇しFIREに失敗する」のは怖いですよね・・・。過去の暴落時において「どうすれば失敗しないのか？」を記事にしていますので、こちらもどうぞ。

「投資信託を取り崩すときの税金の影響は？」ということも考慮する必要があります。FIREの出口戦略としてこちらの記事もあわせてごらんください。