イラン戦争はFIREにどう影響する？4%ルール・日本のインフレ・生活コストを過去と比較

イラン情勢の悪化で、原油価格や株価、為替が気になる人は多いと思います。
ただ、FIRE目線で本当に重要なのは、株価そのものよりも生活コストがどう変わるかです。

今回のような戦争局面では、どうしても「S&P500は下がるのか」「オルカンは大丈夫か」といった話に目が向きがちです。
しかし、FIREを考えるうえで大切なのは、株価だけではありません。

実際、過去の戦争やオイルショックでも、問題は単純な株安ではなく、生活費の上昇と景気悪化が重なることでした。
しかも、同じショックでも、積立中とFIRE後では意味が大きく異なります。

私のシミュレーションでも、

という違いが出ています。

そこで今回は、現在のイラン戦争がFIREにどう影響しうるのかを、過去の事例と比べながら整理します。
時事ニュースとして煽るのではなく、FIREという生活設計の視点から何を警戒すべきかを見ていきます。

１．イラン戦争はFIREにどう影響するのか

1-1｜FIRE目線で見ると、株価より生活コストの変化が重要

イラン戦争のような地政学リスクが高まると、多くの人はまず株価の下落を心配します。
たしかに、S&P500やオルカン、NASDAQ100が一時的に下がる可能性はあります。

ただ、FIRE目線でより重要なのは、生活コストの変化です。
なぜなら、FIREは資産額の多さそのものではなく、「その資産でどれだけ暮らせるか」の問題だからです。

たとえば、資産が少し減るだけなら、長期では回復を待てることもあります。
一方で、ガソリン代、電気代、食費、日用品価格がじわじわ上がると、毎月必要な生活費そのものが増えてしまいます。

FIREでは、後者のほうが長く効きやすいことがあります。

1-2｜FIREを目指す人にも、FIRE生活者にも無関係ではない理由

同じ戦争でも、FIRE前とFIRE後では痛い場所が違います。

FIRE前の人にとって重いのは、生活費上昇によって投資に回せるお金が減ることです。
一方、FIRE後の人にとって重いのは、生活費が上がる中で資産を取り崩さなければならないことです。

つまり、同じニュースでも、見るべきポイントは立場によって変わります。
この記事では、その違いを分けて考えていきます。

1-3｜この記事で確認したいこと

今回確認したいのは、単純に「イラン戦争で株価はどうなるか」ではありません。
FIRE目線で知りたいのは、もっと生活に近い部分です。

そのうえで、FIRE前の資産形成と、FIRE後の取り崩しでは何が違って見えるのかを確認していきます。

一般的なニュース解説ではなく、日本で暮らす人のFIRE目線で見ていきます。

２．今回のイラン戦争で意識したい3つのリスク

2-1｜S&P500・オルカン・NASDAQ100の下落リスク

今回のイラン戦争で、まず意識されやすいのは株価の下落です。
中東情勢が悪化すると、市場は原油高や景気悪化を警戒しやすくなり、S&P500やオルカン、NASDAQ100も一時的に売られやすくなります。

特にNASDAQ100は値動きが大きいため、短期的な振れも大きくなりやすいでしょう。
S&P500やオルカンも分散は効いていますが、世界景気への懸念が強まれば無関係ではいられません。

ただし、ここで重要なのは、株価が下がること自体が、そのままFIRE失敗を意味するわけではないことです。
問題は、株安が原油高やインフレ、景気悪化とセットで来るときです。

2-2｜日本のインフレ率上昇と生活コスト増加リスク

FIRE目線で最も重い論点は、やはり日本のインフレと生活コスト上昇です。

原油価格が上がると、影響はガソリン代だけにとどまりません。
輸送コストの上昇を通じて、食品や日用品、電気・ガスなどにもじわじわ波及していきます。

特に日本で暮らす以上、どれだけ米国株に投資していても、生活は円建てです。
そのため、資産評価額がある程度保たれていても、生活費が上がれば実質的な余裕は削られていきます。

FIREでは、この違いが非常に大きくなります。

2-3｜為替変動が資産額と家計の両方に与える影響

日本のFIREや資産形成を考えるとき、ドル円の動きも重要です。
たとえば円安が進めば、S&P500やオルカンなどのドル建て資産は、円換算では下支えされやすくなります。

そのため、株価が下がっても「思ったほど資産額は減っていない」と感じることがあります。
ただし同時に、円安は輸入物価を押し上げ、日本の生活コスト上昇にもつながりやすいです。

このズレは、FIRE目線ではかなり重要です。
資産額だけを見て安心せず、実際の暮らしやすさまで見る必要があります。

３．FIREを目指す人にとっての影響｜資産形成中は何が起こりうるか

3-1｜株価下落は積立投資にとって必ずしも悪いことではない

FIREを目指して資産形成をしている人にとって、今回のような局面では株価下落が気になると思います。
ただ、長期の積立投資では、株価下落は必ずしも悪いことではありません。

積立投資は、価格が安い時にも買い続けることで、長期的に平均取得単価をならしていく考え方です。
そのため、一時的な下落や停滞があっても、それだけで不利とは限りません。

実際に私が行ったS&P500の月10万円×10年積立シミュレーションでも、1973年や1974年のような厳しい局面を含んでも、大きく崩れずプラスで終わっている開始年がありました。
少なくとも、「オイルショック級の局面だから積立は終わり」と単純に考える必要はありません。

3-2｜原油高とインフレで入金力が落ちるリスクがある

資産形成中の人にとって本当に怖いのは、株価下落そのものではないかもしれません。
むしろ重いのは、原油高やインフレで生活費が上がり、入金力が落ちることです。

たとえば、食費や光熱費、ガソリン代が上がれば、その分だけ毎月投資に回せる余力は減ります。
10万円積み立てていた人が8万円、5万円と減らさざるを得なくなれば、長期の資産形成にはかなり効いてきます。

先ほどの積立シミュレーションも、結局は「買い続けられた」ことが前提です。
相場が厳しくても、入金を継続できれば積立は強さを発揮しやすい。
逆に、生活費上昇で積立が止まると、その前提が崩れます。

この2つを比べると、後者のほうが長く効く可能性があります。

3-3｜円安が進むと、資産は増えて見えても生活は楽にならない

米国株に投資していると、円安は一見すると追い風に見えることがあります。
ドル建て資産の円換算額が増えるため、S&P500が多少下がっても、資産評価額はそれほど悪く見えないことがあるからです。

ただし、ここで注意したいのは、円安は同時に生活コスト上昇の要因にもなりやすいことです。
輸入品やエネルギー価格が上がりやすくなれば、毎月の支出も増えやすくなります。

FIRE前の人にとっては、これは目標資産額が上がることを意味します。
つまり、資産が増えて見えても、それだけで安心はできません。

3-4｜FIRE前に本当に重いのは「投資利回り」より「家計余力」の悪化

ここまでをまとめると、FIRE前の人にとって今回のような局面で本当に重いのは、株価下落そのものより、家計余力の悪化だと言えます。

長期積立では、下落や停滞が必ずしも悪いとは限りません。
しかし、生活費上昇で積立額を減らしたり、投資を止めたりしなければならなくなると、FIREまでの計画は崩れやすくなります。

今回のイラン戦争を受けて資産形成中の人が最初に確認したいのは、株価予想よりも、まず家計の耐久性だと思います。

４．FIRE生活者にとっての影響｜4%ルールで特に注意したい点

4-1｜FIRE後は株安と生活コスト上昇が同時に来ると厳しい

FIRE後は、資産形成中とは立場がまったく違います。
下がった局面でも積み立てる側ではなく、生活費を取り崩しながら相場変動に向き合う側だからです。

そのため、株価下落だけでも厳しいのですが、そこに生活コスト上昇が重なると、状況はさらに悪くなります。
資産が減る一方で、必要な支出は増えてしまうからです。

今回のイラン戦争をFIRE後の目線で見るなら、最も警戒したいのはこの二重苦です。

4-2｜4%ルールではインフレが続くほど取り崩し条件が悪化しやすい

4%ルールは長期で見るとかなり強い考え方ですが、どんな局面でも安全というわけではありません。
特に弱いのは、FIRE直後の初期数年に、株安や高インフレが重なるケースです。

資産が減るだけでなく、生活費の増加に合わせて取り崩し額も増えやすくなるため、回復前に資産を削りすぎてしまう可能性があります。
ここで大事なのは、4%ルールの敵は暴落だけではないということです。

今回のように原油高が生活費へ波及する展開は、FIRE後にはかなり効いてきます。

4-3｜日本版4%ルールでは為替と日本CPIの影響を無視しにくい

4%ルールは米国前提で語られることが多いですが、日本で暮らす場合はそのまま当てはめるだけでは足りません。
実際に影響を受けるのは、日本の物価と円ベースの生活コストだからです。

たとえば、米国株が比較的しっかりしていても、円高や円安、日本のインフレ状況によって体感はかなり変わります。

特に原油高局面では、為替と輸入物価の影響を受けやすい日本では、生活費への波及を無視しにくいです。

そのため、日本で4%ルールを考えるなら、見るべきなのは米ドル建ての資産額だけではありません。
円ベースで資産がどう動くか、日本のCPIを踏まえると生活費がどう変わるかまで含めて考える必要があります。

4-4｜1973年・1974年開始の詳細シミュレーションは関連記事で確認したい

実際に私の日本版4%ルールのシミュレーションでは、1973年・1974年開始は厳しい結果でした。
やはり、高インフレと相場環境の悪化が重なる局面では、取り崩しには強い逆風が吹きます。

一方で、同じような厳しい時期でも、積立投資ではそこまで単純には崩れていません。
この違いは大きく、高インフレ局面では資産形成中とFIRE後で受ける影響がまったく違うことがわかります。

本記事では結論だけにとどめますが、詳しいシミュレーション結果を確認したい方は、関連記事もあわせてご覧ください。

５．過去の戦争やオイルショックと比べると、今回はどのケースに近いのか

5-1｜1973年オイルショック｜すでに高インフレ圧力が強く、戦争が火に油を注いだ

1973年オイルショックは、今回のイラン戦争を考えるうえで外せない事例です。
ただし大事なのは、当時は中東戦争だけでインフレが起きたのではなく、もともと物価上昇圧力や経済過熱があり、そこへ原油供給ショックが重なったことです。

今回と似ているのは、中東発のエネルギー問題が日本の生活コストを押し上げうる点です。
一方で違うのは、当時のほうが供給制限の色が強く、ショックがより制度的・構造的だったことです。

ここでいう「制度的・構造的」というのは、単に戦場が不安定だったというだけではなく、

という意味です。

つまり1973年は、「戦争で物流が少し乱れた」というレベルではなく、エネルギー供給のルールそのものが変わったような重さがありました。
この点は、今回との大きな違いです。

今の日本は1973年当時ほどの過熱経済ではありません。
それでも、少し高めのインフレが続いているところへ追加ショックが入るという意味では、「火に油を注ぐ」構図は共通しています。

5-2｜1979年イラン革命｜高インフレ局面で起きた「追い打ち型」のショックだった

1979年イラン革命も、今回と比較されやすい事例です。
このときも、戦争や革命がゼロから問題を作ったというより、すでに高まりつつあったインフレ圧力に追い打ちをかけた側面が強くありました。

今回も、単に「イラン情勢が悪化したから危ない」というより、もともとの物価環境や政策の難しさにさらに負荷がかかるのではないか、という見方が重要です。

今の日本も、物価はすでにやや高めで推移しており、日銀も利上げを進めきれるか微妙な状況です。
そのため、原油高が長引けば、1979年型の「追い打ち」に近づく可能性があります。

5-3｜1990年湾岸戦争｜景気減速局面で起きた「最後の一撃」に近かった

1990年湾岸戦争は、今回の初動にかなり近い見方がしやすい事例です。
当時はすでに景気が弱り始めており、そこへ原油高が重なって景気悪化懸念が強まりました。

つまり、戦争だけで市場が崩れたのではなく、弱っていた景気に最後の一撃が入ったような面があります。
今回も、世界経済や日本経済が万全とは言いにくい中で原油高が重なるなら、同じような流れになりやすいでしょう。

短期で収束するなら、今のところは1973年型より、まず1990年型として考えるほうが自然です。

5-4｜2022年ウクライナ戦争｜資源高と円安で日本の生活コストが上がった

日本で暮らすFIRE目線で最も実感に近いのは、2022年ウクライナ戦争かもしれません。
この局面では、資源高に加えて円安も進み、日本の生活コスト上昇がかなり意識されました。

今回も、円安と輸入インフレが重なると、資産評価額の見た目以上に生活の余裕が削られやすくなります。
これは、FIRE前にもFIRE後にも効いてくるポイントです。

この「資産はそこまで減って見えないのに、暮らしは苦しくなる」という感覚は、今回も十分起こりえます。

5-5｜今回はどれに近いのか｜戦争単体ではなく、もともとの弱さに何が重なるかが重要

ここまでを見ると、今回のイラン戦争は、どれか1つの過去事例にきれいに当てはまるわけではありません。
むしろ重要なのは、戦争そのものより、もともと抱えている弱さに何が重なるかです。

現時点では、初動は1990年型、家計への効き方は2022年型、長引けば1979年型へ寄る可能性がある、という見方がしっくりきます。

６．イラン戦争がどれくらい続くと危険か｜過去事例から見た目安

6-1｜数日〜1か月程度なら「短期ショック」で収まる可能性がある

戦争や緊張の高まりが数日から1か月程度で落ち着くなら、株安や原油高、為替変動はあっても、比較的短期ショックで収まる可能性があります。
この場合は、市場が大きく反応しても、生活設計全体を変えるほどの持続的ダメージにはなりにくいです。

つまり、まだ「前提崩壊」ではなく、まずは警戒と観察のフェーズです。

6-2｜1〜6か月続くなら「インフレ再燃と家計悪化」を強く警戒したい

今回いちばん注意したいのは、このゾーンです。
1〜6か月ほど原油高や供給不安が続くと、単なるニュースではなく、家計や企業コストにじわじわ波及しやすくなります。

ここは過去の完全な再現ではなく、あくまで過去事例を踏まえた想定ですが、FIRE目線ではかなり重要です。
FIRE前なら入金力が落ち、FIRE後なら生活費上昇と取り崩し悪化が重なりやすくなります。

6-3｜半年〜1年続くなら「一時的ショック」では済まない可能性がある

半年から1年続くようなら、一時的なショックとして片づけるのは難しくなります。
資源高が中期化し、景気悪化や期待インフレ、中央銀行の対応もより重い論点になってきます。

この段階になると、FIRE前の人もFIRE後の人も、資産計画の前提を見直す必要が出てきやすいでしょう。
特に「生活費はいずれ元に戻る」と思っていると、想定より厳しくなりやすいです。

ここまで来ると、2022年型や1979年型への接近も意識したいところです。

6-4｜1年以上続くなら、1973年型の長期ショックも視野に入れたい

1年以上続く場合は、かなり重く見たほうがよいと思います。
もちろん、1973年オイルショックの完全再現とは限りませんが、供給不安の長期化、インフレ定着、政策対応の難しさが重なると、かなり厳しい局面になりえます。

ここで本当に大事なのは、戦争が続いていること自体よりも、生活コスト上昇が恒常化するかどうかです。
FIRE後であれば4%ルールの前提そのものを揺らしやすくなり、FIRE前でも必要資産額が静かに上がっていきます。

「オイルショック並みを覚悟」という表現を使うなら、このあたりが一つの目安になります。

6-5｜ただし、本当に重要なのは戦争の長さよりも供給制限の質と政策対応

ここまで期間の目安を見てきましたが、実際には長さだけで決まるわけではありません。
同じ3か月でも、物流の一時混乱なのか、制度的な供給制限なのかで重さはかなり変わります。

ここでいう「構造的な供給不安」とは、たとえば次のような状態です。

つまり、「少し混乱したが戻る」のではなく、供給網そのものが傷み、価格が高い状態が続きやすくなることを指します。

また、中央銀行が引き締めるのか、景気配慮で動きにくいのかによっても結果は変わります。
つまり本当に重要なのは、「何か月続いたか」より、「原油高がどの程度生活コストへ定着するか」です。

７．今回いちばん警戒したいのは株安か、インフレか

7-1｜FIRE前は株安より生活費上昇による入金力低下が重い場合がある

FIRE前の人にとって、株安はたしかに気になるものです。
ただ、長期積立という前提なら、株価下落そのものは必ずしも最悪ではありません。

むしろ問題になりやすいのは、生活費上昇によって積立額を維持できなくなることです。
シミュレーションでも、厳しい開始年を含んでも10年積立は大きく崩れていませんでしたが、それは買い続けられることが前提です。

長く効くのは、後者のほうかもしれません。

7-2｜FIRE後は株安も痛いが、インフレ長期化のほうが計画を崩しやすい

FIRE後は事情がかなり変わります。
株安だけでも苦しいのですが、生活費上昇が長引くと、取り崩し額そのものが増えていくため、計画を崩しやすくなります。

日本版4%ルールシミュレーションで、1973年・1974年開始が厳しい結果になっているのは、この点をよく表しています。
つまり、高インフレ局面では、暴落だけでなく生活費の上昇が取り崩し条件を大きく悪化させるのです。

この2つが重なると、4%ルールはかなり厳しくなります。

7-3｜日本居住者にとっては、円安込みの輸入インフレが特に重要

日本で暮らす限り、ドル建て資産の評価額だけを見ても十分ではありません。
特に今回のような局面では、円安と輸入インフレの組み合わせが非常に重要です。

円安で資産額が増えて見えても、ガソリン、電気、食品などの生活コストが上がれば、実際の余裕は削られます。
このズレは、FIRE前でもFIRE後でも無視しにくいです。

7-4｜今回の本質は「資産額」より「実質購買力」の変化にある

ここまでをまとめると、今回の本質は、資産額そのものよりも実質購買力の変化にあります。
いくら資産が増えて見えても、そのお金で買えるものや暮らしが目減りしていれば、FIRE目線では安心できません。

特に今回のような戦争局面では、株安のニュースが目立ちやすいですが、本当に長く効くのは生活費への波及です。
FIREでは「何円持っているか」より、「そのお金でどれだけ暮らせるか」のほうが重要です。

今回のイラン戦争は、後者を意識するきっかけとして見るべきだと思います。

８．FIREを目指す人・FIRE生活者はどう考えるべきか

8-1｜FIREを目指す人は、短期の相場より入金力と家計防衛を重視したい

FIREを目指している人は、今回のような局面で相場の上下を追いすぎないほうがよいと思います。
長期積立では、短期の株安そのものより、生活費上昇で積立を続けにくくなることのほうが重くなりやすいからです。

そのため、まず優先したいのは家計の耐久性です。
固定費や生活費の見直し、急なコスト上昇にどこまで耐えられるかを確認するほうが実務的です。

株価より先に、家計余力が削られていないかを見たいところです。

8-2｜FIRE生活者は、現金クッションを過信せず、取り崩しと生活費の両方を見直したい

FIRE生活者は、生活費上昇に備える意味で現金クッションを持つこと自体は大切です。
ただし、高インフレ局面では現金を厚く持つことが、そのまま安心につながるわけではありません。

短期の支出対応には役立っても、インフレが長引けば現金の実質価値は削られます。
実際、1973年・1974年のような高インフレ局面では、「現金が多いから安心」とは言いにくい面があります。

つまり、現金クッションは短期耐久には有効でも、高インフレ対策としては過信しないというのが重要です。

９．まとめ｜FIREにとって本当に重要なのは、戦争そのものより生活コストの変化

9-1｜今回のイラン戦争は、FIRE目線では株価だけの話ではない

今回のイラン戦争は、一般的には株価や原油価格のニュースとして語られがちです。
ただ、FIRE目線で見ると、本当に重要なのは生活コストにどう波及するかです。

株価の一時的な下落だけなら、積立中では必ずしも悪いとは限りませんし、FIRE後でもまだ耐えられることがあります。
しかし、生活費上昇が長引くと、FIRE前後のどちらにも重く効いてきます。

後者のほうが、FIREでは深く効きやすいと思います。

9-2｜FIRE前とFIRE後では痛いポイントが異なる

今回のテーマを通して見えてくるのは、同じショックでもFIRE前とFIRE後では意味が違うことです。
FIRE前では、株安よりも入金力低下が重くなりやすく、FIRE後では、インフレと取り崩し増加の組み合わせがより厳しくなります。

積立投資シミュレーションと取り崩しシミュレーションの結果も、この違いをよく示しています。
積立では厳しい局面でも比較的耐えやすい一方、取り崩しでは同じ局面がかなり厳しくなりうるからです。

9-3｜過去事例を参考にしつつも、今は今の条件で冷静に考えたい

今回のイラン戦争は、1973年そのものでも、2022年そのものでもありません。
ただし、過去の危険な要素をいくつか含んでいるのも事実です。

だからこそ、過去事例は「そのまま再現される未来」として見るのではなく、何が危険だったのかを知る材料として使うのがよいと思います。
特にFIREでは、株価のニュース以上に、生活コストや家計耐久性を見ることが大切です。

今回の記事が、ニュースに振り回されすぎず、FIREという生活設計を落ち着いて見直すきっかけになれば幸いです。